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ビットコインと法定通貨・電子マネーの違いを項目別に解説

ビットコインと法定通貨、電子マネーの違いをお伝えします。

まだビットコインの仕組みをよく理解していない人から見ると、「ビットコインと電子マネーはどちらも無形のものであり電子的に処理されているので何が違うのかわからない」、「ビットコインがなぜ法定通貨に取って代わる通貨になりうるのかわからない」などと思われるかもしれませんね。

しかしこれらは共通点(または似た点)や異なる点があり、それらを理解することで、なぜビットコインが法定通貨に取って代わる通貨になる可能性を秘めているのかがわかったり、ビットコインの理解をスムーズにすることができます。

それぞれの違いを様々な点から解説しますので、順番に見ていきましょう。

ビットコイン、法定通貨、電子マネーの違いを表で見る

まずはそれぞれの違いをざっと把握しましょう。理解しやすいように表にしてみました。

※ 以下の表は、スマホでは横スクロールできる場合があります。

法定通貨電子マネービットコイン
有形/無形有形無形無形
発行主体あるあるない
発行量上限なし
金融政策次第
上限なし上限あり
発行ペースは決まっている
(2140年頃までに2100万BTCを発行)
用途決済
送金
保存
投資
決済
保存
決済
送金
保存
投資

項目ごとの詳しい違い

項目ごとに詳しい違いを説明します。

有形/無形

法定通貨はお札や硬貨といった目に見える形のあるものですが、電子マネーやビットコインは無形の通貨です。

法定通貨の場合は目に見える紙幣や硬貨を受け渡すことで決済をおこないますが、電子マネーやビットコインではデータのやり取りによって決済をおこないます。電子マネーやビットコインでは、紙幣、硬貨、財布などを所持したり、お札や小銭を財布から出したり数える必要がないので便利ですね。

しかしもうすでにお気づきかもしれませんが、法定通貨であっても最近はクレジットカードやデビットカードで支払う人が増えていますし、基本的にお金は銀行口座に預けてあると思いますので、実際に形のあるお金を扱うということは少なくなっています。

そういった意味では、必ずしも法定通貨も有形であるとは言い切れませんね。

発行主体

発行主体について、法定通貨の場合は各国の中央銀行(日本の場合は日本銀行)、電子マネーの場合はその電子マネーを作った企業(SuicaならJR東日本、Edyなら楽天Edy、nanacoならセブン・カードサービスなど)といった発行主体がありますが、ビットコインは発行主体がありません。

ビットコインにはビットコインを発行するためのプログラムが存在しており、そのプログラムに沿って自動的に発行されます。特定の主体の管理下に置かれずに動き続けています。

発行量

発行量について、法定通貨や電子マネーには発行量の上限がありませんが、ビットコインの場合、あらかじめ発行量の上限が2100万BTCになるよう決まっています。

法定通貨には発行量の上限が決まっておらず、景気を良くしたい場合は場合は発行量を増やし、景気を引き締めたい場合は発行量を減らします。ただし、原則的に流通するお金の量が増えればお金の価値が下がってしまう恐れもあります。

それに比べてビットコインは発行量の上限が決まっているので、量が増えすぎて価値が下がるという心配は無用です。

用途

用途については、法定通貨とビットコインは決済、送金、保存、投資という用途がありますが、電子マネーは決済と保存しかありません。ただし電子マネーの保存に関して、期間が限定されているものもありますね。

現状、法定通貨もビットコインも用途に関しては大きな違いはありませんが、決済としてビットコインを使える場所は限られています。

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